オリンピックも終わり、安倍総理の退陣と同時にアベノミクスが根底から崩れる。この時を待っていたかのように、満を持して海外機関投資家が猛烈なカラ売りをかけて株は大暴落。同時に財政は危険水域を越えたため、安全資産でもなんでもなくなった円も売られ180円/＄まで一気に下がる。輸出産業は競争力を増すどころか原料価格の大暴騰で軒並み合わなくなる。インフレまでが起こる。政府も企業も、何もできずに指を咥えている始末で、ＥＵも全然ダメ、中国はバブル崩壊、韓国もメチャクチャ、中東は新冷戦の最前線、アメリカもさっぱりと、世界中が不況を輸出し合っている様相を呈し始める。

　私的シンク・タンクであるＳＭＣ（スーパー・メタリック・クラブ）が令和の時代の五大危機を発表した。
　①　円の下落によるインフレーション　②　金利上昇　③　国債の暴落　④　社会保障コストの増大　⑤　消費税１５％　　の五つである。　
　深刻なのは、就職氷河期と言われた時代に成人した層で、行き場を失って久しい。
　ＳＭＣは５Ｇ時代にそういったグループが地下コミュニティーを形成するのではないか、との警鐘を鳴らしている。
　 突発的な騒乱や殺人事件、宗教的カルト問題が頻発するだろう。日本では以前から不登校だ、引きこもりだ、ニートだといった層が将来の社会コストとして顕在化する心配はあった。
　それに加えて、５Ｇ時代になると紙媒体はおろか、画面もなく伝達・交流が可能になる。利便性は確かに上がる。しかし一方で地下コミュニティーによる非組織的犯罪が起こり、暴走する危険を予見したのだ。
　突発的、非連続的な犯罪は、捜査において動機とか物証や情報の流れと言った記録が取りにくい。更に事件の要因となる社会不安、或いは経済状況といったバックグラウンドが冒頭に述べたような混乱状況なので、ほとんどが迷宮入りしてしまう。
　
　実はシミュレーションでは識字率が落ちるからだ。先進国中ダントツだったはずが１００％から９９％になる。同時に、はっきりと数字に表れない就学拒否をする親の存在が大問題に。教育現場ではいち早く対策を打たねば、の声が上がる。
　これらは通信機器の進化によって全く”文字”を必要としないイヤホーン着けっぱなしのライフ・スタイルが定着するから。一例を挙げると翻訳機能のおかげで多言語コミニュケーションできる。外国語を学ぶ必要がなくなる。他言語を学ぶという刺激的な営みを放棄するようなレベルでは日本語も怪しくなってしまう。
　日本人の白痴化が進んでいく。
　一方で、この不気味な世相に一番鈍感なのは大会社や官僚という組織だ。大学もそう。部門にまたがる事業体の集合であるため、統一された処理をするのにもコストがかかり過ぎ、組織的合意が為されなければ事務機器一つ動かせない。そのため日本の『生産性』は今でも先進国の中で最低だが、更に落ち込む、という予想も発表された。消費税の増税で消費も沈む。
　かくして社会不安を煽るような不連続・非連続の集団犯罪の発生頻度は高くなり、どうやらそれを起こす『集団』は、いわゆる縦型のような組織形態を取っていないので正体がわからない。
　高校生がウランを精製した事件があったが、互いに面識の無い者同士がＳＮＳで連絡を取った。その他特種詐欺・突発暴動などは表に組織が全然見えて来ない。

　因果関係も動機も狙いも不明な病んだ事件は現在でもある頻度で発生するが、不連続性・非連続性に法則がないか、ＳＭＣの研究者は様々なモデルでアプローチしてみた。
　すると、驚いたことにこれらの地下集団を操ってある程度のコントロールを施すと、大衆を統治する国家システムが機能しやすくなってしまうらしい。挙句の果てに、格差が広がろうが多くの人は何も考えず、字も読めず、ケータイ握り締めているだけの人間に飼いならされた後なのだ。
　教条主義者と宗教団体にはスパイを張り巡らせ、後はガス抜きしてシアワセにしてしまえばそれで事が足りる。
　ＳＭＣが出した結論は、令和２０年にまでにその国家システムが構築される。
　即ち、ある意思の下で不連続・非連続の集団犯罪を煽動すると統治のコストが安くなるのだ。

　怖くなってきた。その時の総理こそ小泉新次郎ではないのか！

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Categories：2021年の安寧